radius Company History

自由な発想のもと、
カリフォルニアでラディウス誕生

1986年5月19日、ラディウスは米国カリフォルニア・サニーベールにて、アップルコンピューター社技術主幹バレル・スミス、セールス・マーケティング役員アラン・ロスマンなど、アップルコンピューター社の創立よりその成長に大きな貢献を果たしてきた主要幹部によって設立され、初代社長にバレル・スミスが選任されました。

設立の趣旨は、大きな組織にとらわれないアップル社設立当初のような“自由な発想のもとで製品開発をすすめる”とするもので、アップルコンピューターの世界をさらに大きく拡げたい、との強い思いから誕生した会社でした。設立と同時に、アップル・マッキントッシュパソコンの画像処理能力の最大化を目標に、アプリケーションソフト、周辺機器の開発に着手し、ビデオ編集システム、ハイレゾリューションビデオディスプレー、グラフィックアクセレーターなど、次々とヒット製品を世に送り出しました。

1991年、ラディウス社の新社長に就任したバリー・フォルサムは、日本法人のラディウス株式会社を設立、その運営を当時IBMに次ぎ従業員総数14万人の規模を誇っていた世界第二のコンピューター会社であったDECの日本での代理店を経営し、官公庁、電力会社、大手新聞社等へ先端情報技術を納入していた香田 進(現ラディウス株式会社 代表取締役)に委託し、日本のDTP分野の草分けとして、その手腕が発揮されました。

一方、IT世界の技術進歩と時代の変革へのスピードをいち早く察知していた香田は、先端情報技術とコンシューマー製品との複合化に着目、ラディウスの社是とも言うべき“自由な発想”のもとで、その実現化を図るため、1996年3月、日本法人ラディウス株式会社を買収し、米国radius Inc.の資本を離れ、新しい分野への進出を視野に、完全な独立会社となりました。

香田の予想どおり、まもなく1997年にスティーブ・ジョブスの復帰によりアップル社は、Mac OSを含む周辺機器、ソフトウェアの内製化を始める一方、2001年をスタートとするiPod、iTunesなど、情報通信技術を駆使した音楽ビジネスに進出、一般コンシューマー向け携帯音楽機器の発売が始まりました。このようなアップル社の大きな変革に伴い、米国radius Inc.は社名をデジタルオリジン社(Digital Origin Inc.)へと変更、事業主体をビデオ編集ソフトに特化し、それと同時に、「radius」の名称は、その企業文化とともに、日本に本社を置くラディウス株式会社引き継がれることになりました。

そして日本で、
第二世代のラディウスブランドが誕生

アップルのDNAを引き継ぎながら、“自由な発想”の企業文化を財産に、第二世代のラディウス株式会社の誕生は、1999年1月がその記念すべき時でした。 以降、ラディウス株式会社は、今日まで三つの柱を開発思想(製品群)にして成長してまいりました。

デジタルオーディオ製品群
いつでも、どこでも、簡単に、最高な音質の音楽を楽しみたい。そんなオーディオファンの思いに応えるため、私たちは、ハイレゾ再生の最先端技術搭載のスマートポータブルオーディオ製品から、ホームオーディオ製品まで、アップルのDNAを引き継いだ高いコンピュータ・デジタル技術を基礎とする応用力で、数々の製品を開発してきました。それは、この数年に急速に発展してきたオーディオのポータビリティ化の先取りであり、先駆者でもあります。現に、ハイレゾ再生に対応したiOS専用超小型DAC付ヘッドホンアンプを筆頭に、Android OS専用機、ハイレゾ対応超小型DACなどの最新モデルは、発売以来多くの音楽ファンの支持を得てきました。加えて、様々な音楽視聴スタイルに応えるべく、ネットワークオーディオ製品群の開発も推進しています。

感性オーディオ製品群
オーディオ製品の最終の音決めは、数値(スペック)だけを追い求めるのではなく、人間(技術者)の介入が必要です。私たちが製品に求めるものは、音楽を通じての、人々の満足であり感動です。培ってきた音の先端技術の上に、人間の感性を技術設計に具現化させる。この大きな試みをもって登場させるのが、感性オーディオ製品群です。ハイレゾ対応イヤホンのベストセラー機種(HP-NHR11/21)をはじめとして、真空管アンプRA-VT11は勿論、人気の W(ドブルベ)シリーズは、まさに人間の感性を追い求めた音作りの結果、誕生した製品です。

ソフトウェア&情報ハード製品群
「ハイレゾ再生を楽しむ」ツールとして登場した、ハイレゾ再生アプリケーション、NePLAYERは、発表と同時にApp Storeミュージックカテゴリーで、初登場第1位となり、音楽(コンテンツ)とハードウェアをつなぐ、ソフトウェア情報製品群の重要性が立証されました。一方、情報ハード製品群として、得意分野であるデジタル解析編集技術をベースに開発した、MO・HD・DVDドライブ、多機能カードリーダー、DVDメディア、ブルーレイディスク、記録メディア・情報ハードの開発実績を礎として、スマーフォン時代にマッチした「ソフトウェア&情報ハード」の更なる充実を図っていきます。

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